【平成２８年度】

（1）研究計画・方法

研究計画は次表のとおりである。この年間計画に基づき、適正に研究を進めていく。

　実践に当たっては、米田豊ゼミの現職院生にも協力を仰ぐ。
　研究期間終了後、上記研究全体に関する研究成果をまとめた成果物を公表するとともに、関連学会にける口頭発表をとおして、コメント、情報交換得ることで、今後の課題を精査する。

ア. 防災・減災に関わる社会科授業の文献調査研究
　本研究では、社会科授業における防災・減災に関する具体的な事例を収集し、学習対象や内容、どのような学習効果が見られたのかを分析する。その上で、防災・減災教育の背景理論に留意しつつその論理を比較検討し、特質と課題を抽出する。

イ. 授業モデルの作成
　文献調査研究により明らかになった特質と課題をもとに授業モデルを作成する。開発過程において、単元開始当初、単元過程、単元末における認識の変容をどのように看取っていくか、その分析方法についても考慮しつつ、どの事象をどう取りあげて学習していくことが望ましいか、どの学習段階で組み込むことが適切なのかを明確にしていく。

ウ. 研究協力者との連絡、調整
　本研究では、作成した授業モデルを実践し、成果と課題を実証的に明らかにすることから、授業を提供する学校、社会科授業担当者等の協力を得て研究体制を整備する。具体的には研究分担者が所属する小・中学校の社会科教員、各学校の管理職や研究主任と実施可能な日程や単元について検討を行う。

エ. 授業の実践、検証
　開発した授業モデルを学校現場で実践することで、研究の特質と課題を明らかにする。明らかになった課題については、研究理論の見直しを図り、児童生徒の思考・判断がより高次に機能する授業モデルへと昇華させる。

（2）主要設備(現有設備を含む)との関連、旅費については調査予定地域や実施体制

　本研究は、文献研究と授業実践を中心とするため、特別な研究施設や設備は必要ない。

　研究分担者の現任校において授業実践を行う予定であることから、兵庫県三田市、岐阜県岐阜市への出張を見込む。また、研究のまとめを行うため、本学への５名の出張を見込む。